約半数の人事担当者が「ダイレクトリクルーティング」を実施、または実施予定！ そのメリット・デメリットとは？

2024年7月 8日

中途採用の市場が激化していく中で、企業はさまざまな採用手法にチャレンジしており、近年は「ダイレクトリクルーティング」に注目が集まっています。

ダイレクトリクルーティングとは、「企業が採用候補者に対して直接的かつ積極的なアプローチを行う採用活動」のことで、スカウトサービスなどオファー型の採用手法を活用するケースも増えています。

そこでマンパワーグループでは、企業の人事担当者を務める20代～50代の男女400名を対象に、ダイレクトリクルーティングの実施状況について調査しました。

調査時期

2024年2月

有効回答

企業の人事担当者を務める20代～50代の男女400名

約半数の人事担当者が「ダイレクトリクルーティング」を現実的な採用方法として考えている

企業で人事担当者を務める20代～50代の男女400名に、勤務先の会社の中途採用において、ダイレクトリクルーティングを取り入れているか聞いたところ、全体の3割弱が「すでに取り入れている」（26.8%）と回答しました。

さらに、「今後取り入れる予定」（23.8%）をあわせると、約半数の人事担当者がダイレクトリクルーティングを現実的な採用方法として考えている様子がうかがえます。

また、従業員規模が大きい企業ほどダイレクトリクルーティングを取り入れている傾向にあります。

ダイレクトリクルーティングを実施する人事担当者のうち、約3分の2が「成果」を実感

「ダイレクトリクルーティングを取り入れている」と回答した人事担当者に、その成果について聞いた結果、「想像以上の成果を挙げている」（28.0%）との回答が3割近くを占めました。

また、「想像通りの成果を挙げている」（37.4%）と回答した人は4割近くとなっており、ダイレクトリクルーティングを実施している人事担当者の約3分の2が成果を実感していることがわかりました。

ダイレクトリクルーティングを取り入れたことによる「メリット・デメリット」

ダイレクトリクルーティングを取り入れたことで、実感するメリット・デメリットについて聞いたところ、メリットについては、「費用対効果が良い」（45.8%）、「採用される確率が高い」（42.1%）という項目を挙げる人が4割超という高い割合でした。

一方、デメリットについては、「工数がかかる」（28.0%）、「時間がかかる」（23.4%）、「費用対効果が良くない」（20.6%）という項目が２割超で上位となっています。

これらの回答を踏まえると、ダイレクトリクルーティングを取り入れることには、採用そのものの効率が上がるメリットがある半面、工数やかかる時間などの面から採用業務の負担が増えるデメリットも感じているという実態が見えてきました。

ダイレクトリクルーティング実施企業のうち、8割超が「今後も継続・拡大する方針」に

ダイレクトリクルーティングをすでに実施していると回答した人事担当者に、今後のダイレクトリクルーティング実施の方針について聞いたところ、「拡大する予定」（34.6%）が3割超、「継続する予定」（48.6%）は半数近くにのぼります。

ダイレクトリクルーティングを実施している人事担当者の8割超は、「現状維持」もしくは「拡大していく」という方針を持っており、多くの企業がその効果を実感していることがわかりました。

ダイレクトリクルーティングは、費用や人的コストを踏まえた上でも有効

今回の調査では、ダイレクトリクルーティングを実施している人事担当者のうち、約3分の2が「成果」を実感しており、「想像以上の成果を挙げている」と回答した人も3割近くを占めていました。

ダイレクトリクルーティングを実施する中で感じたメリット・デメリットについて聞いたところ、費用対効果や採用の確立などの面で、採用そのものの効率が上がるメリットがある反面、工数やかかる時間などの面で、採用業務の負担が増えるデメリットもある様子がうかがえました。

ダイレクトリクルーティングを実施している人事担当者のうち、8割以上が「今後も継続・拡大する方針」を持っていることから、多くの企業では、費用や人的コストを踏まえた上でも、ダイレクトリクルーティングを取り入れることは、採用活動においてプラスになると感じているようです。

今後、厳しさを増していく中途採用市場においては、求める人材を確保する新たな手法として、ダイレクトリクルーティングを取り入れることも必要になるといえるでしょう。